売上・粗利・固定費・利益を共通の高さの物差しで比較。わかる数字だけ入力すると、計算できる項目を自動補完します。
基礎情報Aを使ってください。商品を年間1,200個仕入れ、代金をすべて現金で支払いました。販売したのは1,000個で、残り200個は決算日に在庫として残っています。
売上代金はすべて現金で回収し、人件費・その他固定費もすべて現金で支払いました。期首に在庫・売掛金・買掛金はなく、ほかの収支はありません。
ア）× 違います。販売した1,000個分だけです。支払ったのは、仕入れた1,200個分です。
イ）× 違います。これは在庫の金額です。支払ったのは、仕入れた1,200個分（3万円×1,200個）です。
ウ）◯ 正解です。仕入支出：3万円×1,200個＝3,600万円。
ア）◯ 正解です。在庫：3万円×200個＝600万円。
イ）× 違います。これは仕入れた全部の金額です。在庫は、売れ残った200個分です。
ウ）× 違います。200は個数です。金額は、200個×3万円で求めます。
ア）× 違います。これは支払った仕入代金です。損益計算上の仕入（変動費）は、販売した1,000個分の原価です。
イ）◯ 正解です。仕入（変動費）：販売した1,000個×3万円＝3,000万円。
ウ）× 違います。これは在庫の金額です。損益計算上の仕入（変動費）は、販売した1,000個分の原価です。
ア）× 違います。仕入3,600万円を全部引いています。在庫600万円は、今期の費用にはなりません。
イ）× 違います。在庫600万円を利益に足しています。在庫は費用にしないだけで、利益を増やすものではありません。
ウ）◯ 正解です。利益：1億円−3,000万円−3,500万円−2,000万円＝1,500万円。
ア 現金は900万円増える。在庫600万円分の仕入代金を支払っているが、今期の費用ではないため、利益1,500万円と差が生じる。
イ 現金は1,500万円増える。現金の増加額は、利益と同じになる。
ウ 現金は900万円増える。差が生じる理由は、売掛金が増えたから。
ア）◯ 正解です。現金増加：1億円−3,600万円−3,500万円−2,000万円＝900万円。在庫600万円は今期の費用ではないが、その仕入代金を支払っているため差が生じる。
イ）× 違います。仕入代金は、仕入れた1,200個分の3,600万円を支払っています。現金は、1億円−3,600万円−3,500万円−2,000万円＝900万円の増加です。
ウ）× 違います。この問題の売上代金は、すべて回収済みです。差の原因は、在庫600万円です。
考え方のポイント：この教材の「仕入（変動費）」は、損益計算上は販売した商品の原価を指す。総仕入額と区別する。
基礎情報Aを使ってください。商品を1,200個仕入れ、1,000個を販売しました。残り200個は在庫です。
売上代金は900個分を現金で回収し、100個分は売掛金です。仕入代金は2,700万円を現金で支払い、残り900万円は買掛金です。
人件費・その他固定費はすべて現金で支払いました。期首に売掛金・在庫・買掛金はなく、税金・借入金・設備投資などは考えません。
ア 売掛金1,000万円・在庫600万円・買掛金900万円
イ 売掛金900万円・在庫600万円・買掛金1,000万円
ウ 売掛金100万円・在庫200万円・買掛金900万円
ア）◯ 正解です。売掛金：10万円×100個＝1,000万円。在庫：3万円×200個＝600万円。買掛金：900万円。
イ）× 違います。売掛金と買掛金を取り違えています。売掛金は売上の未回収（100個×10万円）、買掛金は仕入の未払い（900万円）です。
ウ）× 違います。個数と金額が混ざっています。売掛金は100個×10万円＝1,000万円、在庫は200個×3万円＝600万円です。
ア 売上高9,000万円・仕入2,700万円・利益800万円
イ 売上高1億円・仕入3,000万円・利益1,500万円
ウ 売上高1億円・仕入3,600万円・利益900万円
ア）× 違います。回収した金額と支払った金額で計算しています。損益計算は、販売した1,000個分の売上と原価で計算します。
イ）◯ 正解です。売上高：1億円。仕入（変動費）：販売した1,000個分の3,000万円。利益：1,500万円。
ウ）× 違います。仕入は、販売した1,000個分の3,000万円です。仕入れた1,200個分の3,600万円ではありません。
ア）× 違います。売掛金100個分と、買掛金900万円は、まだ現金が動いていません。
イ）× 違います。現金で支払った仕入代金は2,700万円です。3,000万円は、販売した分の原価で、支払額とは別です。
ウ）◯ 正解です。回収した売上代金：10万円×900個＝9,000万円。支払った仕入代金：2,700万円。
ア）◯ 正解です。現金増加：9,000万円−2,700万円−3,500万円−2,000万円＝800万円。
イ）× 違います。これは利益と同じ金額です。売掛金・在庫・買掛金があるので、現金の増加額は利益と一致しません。
ウ）× 違います。仕入代金は、現金で支払った2,700万円です。買掛金900万円は、まだ支払っていません。
ア 1,500＋1,000＋600−900＝2,200万円の増加
イ 1,500−1,000−600＋900＝800万円の増加
ウ 1,500−1,000−600−900＝−1,000万円
ア）× 違います。調整の向きが逆です。売掛金・在庫の増加は現金を減らし、買掛金の増加は現金を残します。
イ）◯ 正解です。利益1,500万円−売掛金増加1,000万円−在庫増加600万円＋買掛金増加900万円＝800万円。
ウ）× 違います。買掛金の増加は、支払いを後回しにして現金が残る（足す）方向です。引いてはいけません。
考え方のポイント：在庫増加は現金を減らす方向、買掛金増加は未払いとして現金を残す方向の調整。各増減を組み合わせて確認する。
基礎情報Aを使ってください。期首に設備を3,000万円で購入し、代金を現金で支払いました。
設備は5年間使用する予定で、毎年同じ金額を均等に減価償却費として計上します。残存価額は0円です。基礎情報のその他固定費には、この減価償却費を含めません。
売上代金はすべて現金で回収し、仕入代金・人件費・その他固定費もすべて現金で支払います。税金・借入金などは考えません。
ア）× 違います。これは購入代金の全額です。5年間で均等に費用にするので、5年で割ります。
イ）◯ 正解です。減価償却費：3,000万円÷5年＝600万円。
ウ）× 違います。5年で割ります。3,000万円÷5年＝600万円です。
ア）× 違います。減価償却費600万円を含めていません。固定費には、減価償却費も含めます。
イ）× 違います。購入代金3,000万円を足しています。費用になるのは、減価償却費600万円だけです。
ウ）◯ 正解です。固定費：3,500万円＋2,000万円＋600万円＝6,100万円。
ア）◯ 正解です。利益：粗利7,000万円−6,100万円＝900万円。
イ）× 違います。減価償却費を引いていません。利益は、粗利から固定費（減価償却費を含む）を引いた金額です。
ウ）× 違います。購入代金3,000万円を全額引いています。今期の費用になるのは、減価償却費600万円だけです。
ア）× 違います。これは利益です。減価償却費600万円は現金が出ていかないので、足し戻した1,500万円になります。
イ）◯ 正解です。現金増加：1億円−3,000万円−3,500万円−2,000万円＝1,500万円。利益900万円＋減価償却費600万円でも求められる。
ウ）× 違います。減価償却費を引いています。減価償却費は現金が出ないので、利益に足す方向です。
ア 1,500万円の増加。購入代金は費用にならないので、現金には影響しない。
イ 900万円の増加。現金の増減額は、利益と同じになる。
ウ 1,500万円の減少。購入時に3,000万円を支払うが、今期の費用は減価償却費600万円だけなので、利益と現金の増減額は異なる。
ア）× 違います。購入代金3,000万円は、現金で支払っています。費用にならなくても、現金は減ります。
イ）× 違います。現金の増減額は、利益と同じになりません。設備購入の支払い3,000万円があります。
ウ）◯ 正解です。1,500万円−設備購入3,000万円＝1,500万円の減少。購入時に3,000万円を支払うが、今期の費用は減価償却費600万円だけなので利益と現金は異なる。
考え方のポイント：購入代金は一度に支払う一方、費用は使用期間に配分する。減価償却費を計上する時点で新たな現金支出は発生しない。
基礎情報Aを使ってください。期首に銀行から3,000万円を借り入れ、設備を3,000万円で購入し、代金を現金で支払いました。
借入金は10年間で毎年300万円ずつ返済します。今期は元金300万円と利息60万円を現金で支払いました。
設備は5年間使用する予定で、毎年同じ金額を均等に減価償却費として計上します。残存価額は0円です。その他固定費には減価償却費と支払利息を含めません。
売上代金は全額現金で回収し、仕入代金・人件費・その他固定費も全額現金で支払います。ほかの収支はありません。
ア）× 違います。元金の年間返済額と混同しています。減価償却費は、設備を使う5年で割ります。
イ）× 違います。これは購入代金の全額です。5年間で均等に費用にするので、5年で割ります。
ウ）◯ 正解です。減価償却費：3,000万円÷5年＝600万円。
ア）◯ 正解です。元金返済の費用計上額は0円。支払利息の費用計上額は60万円。
イ）× 違います。元金の返済は費用ではありません。借りたお金を返すだけです。
ウ）× 違います。逆です。元金の返済は費用にならず、支払利息は費用になります。
ア）× 違います。元金返済300万円を費用として引いています。元金返済は費用ではありません。
イ）◯ 正解です。利益：1億円−3,000万円−3,500万円−2,000万円−600万円−60万円＝840万円。
ウ）× 違います。減価償却費600万円と支払利息60万円を引いていません。
ア）× 違います。これは利益です。減価償却費600万円は現金が出ないので、足し戻した1,440万円になります。
イ）× 違います。支払利息60万円を引き忘れています。利息は現金で支払っています。
ウ）◯ 正解です。現金増加：1億円−3,000万円−3,500万円−2,000万円−60万円＝1,440万円。
ア）◯ 正解です。1,440万円＋借入れ3,000万円−設備購入3,000万円−元金返済300万円＝1,140万円の増加。
イ）× 違います。借入れ・設備購入・元金返済を加えていません。これらも現金の増減に含めます。
ウ）× 違います。元金返済を足しています。元金を返すと現金は出ていくので、引きます。
考え方のポイント：元金返済は費用ではないが現金は減る。減価償却費は費用だが、計上時の現金支出はない。利息は費用と現金支出の両方になる。
基礎情報Aを使ってください。年間1,200個を仕入れ、1,000個を販売し、200個は在庫です。
売上代金は900個分を現金で回収し、100個分は売掛金です。仕入代金は2,700万円を現金で支払い、900万円は買掛金です。
期首に銀行から3,000万円を借り入れ、設備を3,000万円で購入し、現金で支払いました。設備は5年間使用する予定で、毎年同じ金額を均等に減価償却費として計上します。残存価額は0円です。
今期の元金返済は300万円、支払利息は60万円です。人件費・その他固定費・利息はすべて現金で支払います。その他固定費には減価償却費と利息を含めません。
期首に売掛金・在庫・買掛金はなく、ほかの収支はありません。
ア 売掛金1,000万円・在庫600万円・買掛金900万円
イ 売掛金900万円・在庫600万円・買掛金1,000万円
ウ 売掛金1,000万円・在庫200万円・買掛金900万円
ア）◯ 正解です。売掛金：1,000万円。在庫：600万円。買掛金：900万円。
イ）× 違います。売掛金と買掛金を取り違えています。売掛金は売上の未回収、買掛金は仕入の未払いです。
ウ）× 違います。200は在庫の個数です。在庫の金額は、200個×3万円＝600万円です。
ア）× 違います。支払利息60万円を引き忘れています。利息は費用です。
イ）◯ 正解です。減価償却費：3,000万円÷5年＝600万円。利益：1億円−3,000万円−3,500万円−2,000万円−600万円−60万円＝840万円。
ウ）× 違います。購入代金の全額を減価償却費にしています。5年で割った600万円が、今期の減価償却費です。
ア）× 違います。支払利息60万円を引き忘れています。利息は現金で支払っています。
イ）× 違います。売上1億円・仕入3,600万円で計算しています。入金・支払いは、実際に現金が動いた額（回収9,000万円・支払2,700万円）で計算します。
ウ）◯ 正解です。9,000万円−2,700万円−3,500万円−2,000万円−60万円＝740万円。
ア）◯ 正解です。740万円＋3,000万円−3,000万円−300万円＝440万円の増加。
イ）× 違います。借入れ・設備購入・元金返済を加えていません。これらも現金の増減に含めます。
ウ）× 違います。元金返済を足しています。元金を返すと現金は出ていくので、引きます。
ア）× 違います。減価償却費は、現金が出ない費用です。利益に足し戻す（＋）方向です。
イ）◯ 正解です。利益840万円＋減価償却費600万円−売掛金増加1,000万円−在庫増加600万円＋買掛金増加900万円−元金返済300万円＝440万円の増加。
ウ）× 違います。売掛金・在庫の増加は現金を減らす（−）、買掛金の増加は現金を残す（＋）方向です。逆にしています。
考え方のポイント：借入れと設備購入は同額で相殺される。入金・支払いからの計算と、利益からの調整の両方で一致を確かめる。
ア）× 違います。減価償却費を引いていません。設備は、購入金額3,000万円−減価償却費600万円で求めます。
イ）◯ 正解です。設備：3,000万円−600万円＝2,400万円。
ウ）× 違います。これは減価償却費です。設備は、購入金額から減価償却費を引いた残りです。
ア）× 違います。設備を購入金額3,000万円のまま入れています。設備は、減価償却後の2,400万円です。
イ）× 違います。設備を含めていません。資産は、現金・預金・売掛金・在庫・設備の合計です。
ウ）◯ 正解です。資産：2,440万円＋1,000万円＋600万円＋2,400万円＝6,440万円。
ア）◯ 正解です。負債：900万円＋2,700万円＝3,600万円。
イ）× 違います。買掛金だけです。借入金2,700万円も負債に含めます。
ウ）× 違います。借入金だけです。買掛金900万円も負債に含めます。
ア）× 違います。資本金だけです。会社に残した利益840万円も、純資産に含めます。
イ）◯ 正解です。純資産：2,000万円＋840万円＝2,840万円。
ウ）× 違います。利益だけです。資本金2,000万円も、純資産に含めます。
ア 資産6,440＝負債3,600＋純資産2,000（万円）
イ 資産7,040＝負債3,600＋純資産2,840（万円）
ウ 資産6,440＝負債3,600＋純資産2,840（万円）
ア）× 違います。3,600万円＋2,000万円＝5,600万円で、6,440万円と合いません。純資産は、資本金2,000万円と利益840万円の合計2,840万円です。
イ）× 違います。3,600万円＋2,840万円＝6,440万円で、7,040万円とは合いません。設備は、減価償却後の2,400万円です。
ウ）◯ 正解です。資産合計6,440万円＝負債3,600万円＋純資産2,840万円。
考え方のポイント：資産は会社の財産、負債と純資産はその資金の出どころ。利益がすべて現金で残っているわけではない。
第16問で完成させた貸借対照表を使ってください。銀行から追加で1,000万円を借り入れ、全額を預金口座に入れました。このお金はまだ使っていません。
今回の借入れ以外の取引や利息は考えません。純資産をすべて自己資本とします。自己資本比率＝純資産÷資産の合計×100。
ア）× 違います。負債（3,600万円）で割っています。自己資本比率は、純資産÷資産の合計で求めます。
イ）× 違います。負債÷資産の合計になっています。自己資本比率は、純資産÷資産の合計です。
ウ）◯ 正解です。借入れ前：2,840万円÷6,440万円×100＝約44.1％。
ア）◯ 正解です。現金・預金：2,440万円＋1,000万円＝3,440万円。
イ）× 違います。借入れ前の金額です。借りたお金が預金口座に入るので、1,000万円増えます。
ウ）× 違います。借入れをすると預金は増えます。減らしてはいけません。
ア 資産7,440万円・負債3,600万円・純資産3,840万円
イ 資産7,440万円・負債4,600万円・純資産2,840万円
ウ 資産6,440万円・負債4,600万円・純資産1,840万円
ア）× 違います。借入れは負債です。純資産は増えません。
イ）◯ 正解です。資産：7,440万円。負債：4,600万円。純資産：2,840万円。
ウ）× 違います。借入れで預金が1,000万円増えるので、資産も増えます。減るのは純資産ではなく、負債が増えるだけです。
ア）× 違います。借入れ前の比率です。借入れで資産が7,440万円に増えるので、比率は下がります。
イ）× 違います。負債（4,600万円）で割っています。自己資本比率は、純資産÷資産の合計です。
ウ）◯ 正解です。借入れ後：2,840万円÷7,440万円×100＝約38.2％。
ア 現金と借入金が同額増え、純資産は変わらず資産だけ増える。資産に占める純資産の割合が下がる。
イ 借入れで、純資産が減るから。
ウ 現金が増えると、利益が減るから。
ア）◯ 正解です。現金と借入金が同額増える。純資産は変わらず資産が増えるため、資産全体に占める純資産の割合が下がる。
イ）× 違います。純資産は変わりません。借入金は負債であり、純資産を減らしません。
ウ）× 違います。現金が増えても、利益は変わりません。借入れは売上や費用ではないからです。
考え方のポイント：現金が増えた理由も確認する。借入れによる増加には返済義務がある。
第16問の貸借対照表を出発点として考えてください。第17問の追加借入れは含めません。
現金・預金から借入金の元金1,000万円を返済しました。今回の返済以外の取引や利息は考えません。自己資本比率は第17問の式で計算します。
ア）◯ 正解です。現金・預金：2,440万円−1,000万円＝1,440万円。
イ）× 違います。返済すると預金は減ります。足してはいけません。
ウ）× 違います。返済前の金額です。元金1,000万円を返済するので、1,000万円減ります。
ア）× 違います。負債には、買掛金900万円も含まれます。負債は、買掛金と借入金の合計です。
イ）◯ 正解です。借入金：2,700万円−1,000万円＝1,700万円。負債：900万円＋1,700万円＝2,600万円。
ウ）× 違います。返済すると借入金は減ります。足してはいけません。
ア）× 違います。元金の返済は、純資産に影響しません。純資産は2,840万円のままです。
イ）× 違います。預金が1,000万円減るので、資産も減ります。
ウ）◯ 正解です。資産：6,440万円−1,000万円＝5,440万円。純資産：2,840万円のまま。
ア）◯ 正解です。2,840万円÷5,440万円×100＝約52.2％。
イ）× 違います。返済前の比率です。返済で資産が減るので、比率は上がります。
ウ）× 違います。負債（2,600万円）で割っています。自己資本比率は、純資産÷資産の合計です。
ア 1,000万円減る。返済した金額は、費用になるから。
イ 減らない。元金の返済は費用ではなく、預金と借入金が同額減る取引である。
ウ 減る。現金が減るので、利益も減るから。
ア）× 違います。元金の返済は費用ではありません。費用になるのは、利息だけです。
イ）◯ 正解です。利益は減らない。元金返済は費用ではなく、現金・預金と借入金が同額減る取引。
ウ）× 違います。現金の減少と利益の減少は別です。この取引は売上でも費用でもないので、利益は変わりません。
考え方のポイント：自己資本比率は上がるが、手元の現金は減る。支払いに必要な現金も確認する。
第16問の貸借対照表を出発点として考えてください。第17問の追加借入れと第18問の返済は含めません。
売掛金1,000万円を全額回収し、預金口座に入れました。ほかの取引はありません。自己資本比率は第17問の式で計算します。
ア）× 違います。回収した1,000万円が預金に入ります。預金は、2,440万円＋1,000万円です。
イ）◯ 正解です。現金・預金：2,440万円＋1,000万円＝3,440万円。売掛金：0円。
ウ）× 違います。全額を回収したので、売掛金は0円になります。
ア 資産7,440・負債3,600・純資産2,840（万円）
イ 資産6,440・負債2,600・純資産3,840（万円）
ウ 資産6,440・負債3,600・純資産2,840（万円）
ア）× 違います。売掛金が預金に変わるだけで、資産の合計は変わりません。
イ）× 違います。売掛金の回収は、負債や純資産を動かしません。
ウ）◯ 正解です。資産：6,440万円。負債：3,600万円。純資産：2,840万円。いずれも合計は変わらない。
ア 増えない。すでに売上に計上した代金を回収するので、回収時に再び売上を計上しない。
イ 1,000万円増える。回収した分が売上になるから。
ウ 増える。現金が増えるので、利益も増えるから。
ア）◯ 正解です。利益は増えない。すでに売上に計上した代金を回収するので、回収時に再び売上を計上しない。
イ）× 違います。売上は、販売したときに計上済みです。回収したときに、もう一度売上にはしません。
ウ）× 違います。現金が増えても、利益が増えるとは限りません。今回は、売掛金が預金に変わるだけです。
ア）× 違います。第18問（返済後）の比率です。回収では、資産の合計も負債も変わりません。
イ）◯ 正解です。2,840万円÷6,440万円×100＝約44.1％。
ウ）× 違います。第17問（借入れ後）の比率です。回収では、負債は増えません。
ア 借入れ後／回収後：現金・預金はともに3,440万円。負債はともに3,600万円。自己資本比率はともに約44.1％。
イ 借入れ後／回収後：現金・預金は3,440万円／2,440万円。負債は4,600万円／3,600万円。自己資本比率は約38.2％／約44.1％。
ウ 借入れ後／回収後：現金・預金はともに3,440万円。負債は4,600万円／3,600万円。自己資本比率は約38.2％／約44.1％。
ア）× 違います。借入れ後は、負債が4,600万円に増え、比率は約38.2％です。借入れと回収では、数字が異なります。
イ）× 違います。回収後の預金は、2,440万円＋1,000万円＝3,440万円です。借入れ後と同じ金額になります。
ウ）◯ 正解です。借入れ後／回収後：現金・預金はともに3,440万円。負債は4,600万円／3,600万円。自己資本比率は約38.2％／約44.1％。
考え方のポイント：同じ現金残高でも、借入れと売掛金回収では負債と自己資本比率が異なる。
第16問の貸借対照表を出発点として考えてください。第17問～第19問の取引は含めません。
設備を追加で1,000万円購入し、代金を預金口座から支払いました。購入直後の状態を考え、追加設備の減価償却費はまだ計上しません。ほかの取引はありません。自己資本比率は第17問の式で計算します。
ア）× 違います。購入した設備1,000万円が、設備に加わります。設備は、2,400万円＋1,000万円です。
イ）× 違います。代金を預金口座から支払うので、預金は1,000万円減ります。
ウ）◯ 正解です。現金・預金：1,440万円。設備：2,400万円＋1,000万円＝3,400万円。
ア 資産6,440万円・負債3,600万円・純資産2,840万円
イ 資産7,440万円・負債3,600万円・純資産2,840万円
ウ 資産5,440万円・負債3,600万円・純資産1,840万円
ア）◯ 正解です。資産：6,440万円。負債：3,600万円。純資産：2,840万円。
イ）× 違います。預金が設備に変わるだけで、資産の合計は変わりません。
ウ）× 違います。設備の購入代金は費用ではなく、資産です。純資産は減りません。
ア 購入時に全額が費用になる。利益が1,000万円減る。
イ 全額は費用にならない。設備を資産に計上し、使用期間に分けて減価償却費を計上する。今回は購入直後で、追加設備の減価償却前なので利益は変わらない。
ウ 費用にならず、減価償却もしない。
ア）× 違います。設備は、資産に計上して、使用期間に分けて費用にします。購入時に全額を費用にはしません。
イ）◯ 正解です。購入時に全額は費用にならない。設備を資産に計上し、使用期間に分けて減価償却費を計上する。今回は追加設備の減価償却前なので利益は変わらない。
ウ）× 違います。設備は、使う期間にわたって減価償却費を計上します。今回は、購入直後で計上していないだけです。
ア）× 違います。第18問（返済後）の比率です。設備購入では、資産の合計は変わりません。
イ）× 違います。純資産を1,840万円に減らしています。設備の購入は、純資産を減らしません。
ウ）◯ 正解です。2,840万円÷6,440万円×100＝約44.1％。
ア 返済後／購入後：現金・預金はともに1,440万円。資産は5,440万円／6,440万円。負債は2,600万円／3,600万円。自己資本比率は約52.2％／約44.1％。
イ 返済後／購入後：現金・預金はともに1,440万円。資産はともに5,440万円。負債はともに2,600万円。自己資本比率はともに約52.2％。
ウ 返済後／購入後：現金・預金は1,440万円／2,440万円。資産は5,440万円／6,440万円。負債は2,600万円／3,600万円。自己資本比率は約52.2％／約44.1％。
ア）◯ 正解です。返済後／購入後：現金・預金はともに1,440万円。資産は5,440万円／6,440万円。負債は2,600万円／3,600万円。自己資本比率は約52.2％／約44.1％。
イ）× 違います。設備購入後は、資産が6,440万円、負債が3,600万円のままです。返済後とは数字が異なります。
ウ）× 違います。設備購入後の預金は、1,000万円を支払った1,440万円です。返済後と同じ金額になります。
考え方のポイント：返済では資産と負債が減る。設備購入では現金が設備に置き換わり、資産合計は変わらない。
ア）◯ 正解です。X部門：6,000万円−3,000万円＝3,000万円。Y部門：4,000万円−1,000万円＝3,000万円。
イ）× 違います。これは売上高です。粗利は、売上高から仕入（変動費）を引いた金額です。
ウ）× 違います。人件費まで引いています。粗利は、売上高から仕入（変動費）だけを引いた金額です。
ア）× 違います。Y部門の25％は仕入の割合です。粗利率は、粗利÷売上高（3,000万円÷4,000万円）です。
イ）◯ 正解です。X部門：3,000万円÷6,000万円×100＝50％。Y部門：3,000万円÷4,000万円×100＝75％。
ウ）× 違います。これは労働分配率の数字です。粗利率は、粗利÷売上高で求めます。
ア）× 違います。売上高を社員数で割っています。1人あたり粗利は、粗利を社員数で割ります。
イ）× 違います。社員数が違います。X部門は5人、Y部門は3人です。
ウ）◯ 正解です。X部門：3,000万円÷5人＝600万円。Y部門：3,000万円÷3人＝1,000万円。
ア）◯ 正解です。X部門：1,800万円÷3,000万円×100＝60％。Y部門：1,500万円÷3,000万円×100＝50％。
イ）× 違います。売上高で割っています。労働分配率は、人件費÷粗利で求めます。
ウ）× 違います。XとYの数字が入れ替わっています。X部門は1,800万円÷3,000万円＝60％、Y部門は1,500万円÷3,000万円＝50％です。
ア X部門。売上高が6,000万円と大きいから。
イ Y部門。両部門の粗利は同額だが、Y部門は3人で生み出している。1人あたり粗利は、X部門600万円に対し、Y部門は1,000万円である。
ウ どちらも粗利が3,000万円なので、同じ生産性である。
ア）× 違います。売上高だけでは、生産性は判断できません。1人あたり粗利で比べると、Y部門のほうが高くなります。
イ）◯ 正解です。Y部門。両部門の粗利は同額だが、Y部門は3人で生み出している。1人あたり粗利はX部門600万円に対しY部門1,000万円。
ウ）× 違います。社員数が違います。X部門は5人、Y部門は3人なので、1人あたり粗利に差が出ます。
考え方のポイント：売上高だけで部門の生産性を判断しない。この問題では1人あたり粗利で比較する。
基礎情報Cと、第21問で求めたX部門の数字を使ってください。
来期の初めに社員を1人採用します。新しい社員の年間人件費は360万円です。まず売上高と仕入（変動費）は現在のままとします。④・⑤では採用前と同じ1人あたり粗利を確保する場合を考え、粗利率は変わらないものとします。
ア）× 違います。これは新しい社員の分だけです。既存の人件費1,800万円に、360万円を足します。
イ）◯ 正解です。社員数：5人＋1人＝6人。人件費：1,800万円＋360万円＝2,160万円。
ウ）× 違います。1人採用するので、社員数は5人＋1人＝6人です。
ア）× 違います。採用前の1人あたり粗利です。人数が6人に増えるので、粗利を6人で割ります。
イ）× 違います。これは部門全体の粗利です。1人あたりは、粗利を社員数で割ります。
ウ）◯ 正解です。1人あたり粗利：3,000万円÷6人＝500万円。
ア）◯ 正解です。労働分配率：2,160万円÷3,000万円×100＝72％。
イ）× 違います。採用前の労働分配率です。人件費が増えたので、上がります。
ウ）× 違います。売上高（6,000万円）で割っています。労働分配率は、粗利3,000万円で割ります。
ア）× 違います。今の粗利のままです。採用前と同じ1人あたり粗利600万円を、6人分確保する必要があります。
イ）◯ 正解です。採用前の1人あたり粗利600万円×6人＝3,600万円。
ウ）× 違います。これは新しい社員の人件費です。必要な粗利は、600万円×6人です。
ア）× 違います。これは必要な粗利です。必要な売上高は、粗利÷粗利率50％で求めます。
イ）× 違います。粗利率を掛けています。必要な売上高は、粗利を粗利率で割ります。
ウ）◯ 正解です。必要売上高：3,600万円÷粗利率50％＝7,200万円。
考え方のポイント：同じ生産性を維持するには、人員増加に合わせて粗利も増やす必要がある。
基礎情報Cと、第21問で求めたY部門の数字を使ってください。第22問の採用は含めません。
社員3人の給料を引き上げ、年間人件費を1,500万円から1,650万円へ150万円増やします。人件費は10％増えます。
まず売上高と仕入（変動費）は現在のままとします。③～⑤では引上げ前と同じ労働分配率を維持する場合を考え、粗利率は変わらないものとします。
ア）× 違います。引上げ前の労働分配率です。人件費が増えたので、上がります。
イ）× 違います。売上高（4,000万円）で割っています。労働分配率は、粗利3,000万円で割ります。
ウ）◯ 正解です。労働分配率：1,650万円÷3,000万円×100＝55％。
ア）◯ 正解です。引上げ前：3,000万円−1,500万円＝1,500万円。引上げ後：3,000万円−1,650万円＝1,350万円。
イ）× 違います。人件費が150万円増えるので、引上げ後は減ります。
ウ）× 違います。これは粗利そのものです。人件費を引いた金額を求めます。
ア）× 違います。50％を掛けています。必要な粗利は、人件費÷労働分配率50％（割り算）です。
イ）◯ 正解です。必要粗利：1,650万円÷労働分配率50％＝3,300万円。
ウ）× 違います。今の粗利のままです。人件費が1,650万円に増えるので、労働分配率50％の維持には、より大きな粗利が必要です。
ア）× 違います。これは必要な粗利です。必要な売上高は、粗利÷粗利率75％で求めます。
イ）× 違います。粗利率を掛けています。必要な売上高は、粗利を粗利率で割ります。
ウ）◯ 正解です。必要売上高：3,300万円÷粗利率75％＝4,400万円。
ア）◯ 正解です。1人あたり粗利：3,300万円÷3人＝1,100万円。
イ）× 違います。引上げ前の1人あたり粗利です。引上げ後は、粗利3,300万円を3人で割ります。
ウ）× 違います。売上高（4,400万円）を割っています。1人あたり粗利は、粗利を社員数で割ります。
考え方のポイント：粗利から人件費を差し引いた額は利益そのものではない。ここからその他固定費などを支払う。
基礎情報Aを使ってください。販売単価を1個10万円から11万円へ値上げした結果、年間販売数量は1,000個から900個へ減少しました。
仕入単価・人件費・その他固定費は基礎情報のままとします。
ア）◯ 正解です。売上高：11万円×900個＝9,900万円。仕入（変動費）：3万円×900個＝2,700万円。
イ）× 違います。数量が900個に減っています。11万円×900個で計算します。
ウ）× 違います。仕入も、数量が減れば減ります。3万円×900個＝2,700万円です。
ア）× 違います。利益が値上げ前と同じになっています。7,200万円−5,500万円＝1,700万円です。
イ）◯ 正解です。粗利：9,900万円−2,700万円＝7,200万円。利益：7,200万円−3,500万円−2,000万円＝1,700万円。
ウ）× 違います。これは値上げ前の数字です。値上げ後の粗利は、9,900万円−2,700万円です。
ア 売上高は100万円増加。利益は200万円増加。
イ 売上高は100万円減少。利益は100万円減少。
ウ 売上高は100万円減少。利益は200万円増加。
ア）× 違います。売上高は、1億円から9,900万円に減ります。
イ）× 違います。利益は、1,500万円から1,700万円に増えます。
ウ）◯ 正解です。売上高は100万円減少。利益は200万円増加。
ア）◯ 正解です。労働分配率：3,500万円÷7,200万円×100＝約48.6％。
イ）× 違います。値上げ前の労働分配率です。粗利が増えたので、下がります。
ウ）× 違います。売上高（9,900万円）で割っています。労働分配率は、粗利7,200万円で割ります。
ア 数量が減ると、固定費も減るから。
イ 1個あたり粗利が7万円から8万円に増えた。年間粗利が7,000万円から7,200万円に増え、固定費は変わらないので、利益が200万円増える。
ウ 売上高が減ると、仕入が増えるから。
ア）× 違います。固定費は、数量が減っても変わりません。利益が増えたのは、粗利が増えたためです。
イ）◯ 正解です。1個あたり粗利が7万円から8万円に増えた。年間粗利は7万円×1,000個＝7,000万円から、8万円×900個＝7,200万円に増え、固定費は変わらないので利益が200万円増える。
ウ）× 違います。数量が減ると、仕入も減ります。利益が増えたのは、1個あたり粗利が増えたためです。
考え方のポイント：数量や売上高の減少だけでは値上げの結果を判断できない。粗利と利益まで確認する。
基礎情報Aを出発点として考えてください。第24問の解答は使わず、次の来期の条件で計算します。
販売単価：1個11万円。年間販売数量：900個。仕入単価：1個2万7,000円。人件費：3,850万円。その他固定費：1,800万円。
ア）× 違います。第24問の仕入です。来期の仕入単価は2万7,000円なので、2万7,000円×900個＝2,430万円です。
イ）◯ 正解です。売上高：11万円×900個＝9,900万円。仕入（変動費）：2万7,000円×900個＝2,430万円。
ウ）× 違います。来期の販売単価は11万円、数量は900個です。11万円×900個＝9,900万円です。
ア）× 違います。第24問の仕入2,700万円で計算しています。来期の仕入は2,430万円です。
イ）× 違います。これは仕入の割合（2,430万円÷9,900万円）です。粗利率は、粗利÷売上高で求めます。
ウ）◯ 正解です。粗利：9,900万円−2,430万円＝7,470万円。粗利率：7,470万円÷9,900万円×100＝約75.5％。
ア）◯ 正解です。固定費：3,850万円＋1,800万円＝5,650万円。利益：7,470万円−5,650万円＝1,820万円。
イ）× 違います。基礎情報Aのままで計算しています。来期は、人件費3,850万円、その他固定費1,800万円です。
ウ）× 違います。その他固定費1,800万円を含めていません。固定費は、人件費とその他固定費の合計です。
ア）× 違います。売上高（9,900万円）で割っています。労働分配率は、粗利で割ります。
イ）◯ 正解です。労働分配率：3,850万円÷7,470万円×100＝約51.5％。
ウ）× 違います。第24問の粗利7,200万円で割っています。来期の粗利は7,470万円です。
ア）× 違います。来期の利益（1,820万円）で割っています。増加率は、取り組み前の利益1,500万円で割ります。
イ）× 違います。来期の利益そのものを、増加額にしています。増加額は、1,820万円−1,500万円です。
ウ）◯ 正解です。増加額：1,820万円−1,500万円＝320万円。増加率：320万円÷1,500万円×100＝約21.3％。
考え方のポイント：売上減少と人件費増加があっても、単価と仕入と固定費を組み合わせて改善すれば利益は増える。
基礎情報Aを使ってください。第25問の変更条件は含めません。
新しい取引先から「商品を200個、1個5万円で購入したい」と注文が入りました。追加分の仕入単価は1個3万円です。
現在の人員と設備で対応でき、人件費・その他固定費は増えません。通常価格で販売している年間1,000個の売上にも影響しません。
ア）× 違います。これは仕入単価だけです。人件費とその他固定費も合計して、1,000個で割ります。
イ）× 違います。個数で割っていません。商品1個あたりの費用なので、合計を1,000個で割ります。
ウ）◯ 正解です。（3,000万円＋3,500万円＋2,000万円）÷1,000個＝8万5,000円。
ア）◯ 正解です。1個あたり粗利：5万円−3万円＝2万円。
イ）× 違います。これは販売単価です。追加で増える費用（仕入3万円）を引きます。
ウ）× 違います。①の1個あたり費用（固定費の割当を含む）を引いています。追加で増える費用は、仕入3万円だけです。
ア）× 違います。これは売上高（5万円×200個）です。粗利は、売上高から仕入を引いた金額です。
イ）◯ 正解です。粗利増加：2万円×200個＝400万円。
ウ）× 違います。これは仕入（3万円×200個）です。粗利は、売上高から仕入を引いた金額です。
ア）× 違います。追加分の粗利だけです。通常販売分の利益1,500万円も含めます。
イ）× 違います。通常販売分の利益だけです。追加注文の粗利400万円を足します。
ウ）◯ 正解です。年間利益：通常販売分1,500万円＋400万円＝1,900万円。
ア ①には固定費の割当額が含まれる。追加注文で固定費は増えず、増える費用は仕入3万円だけなので、差額2万円が利益増加につながる。
イ 固定費は、常に考えなくてよいから。
ウ 追加注文を受けると、固定費の金額が下がるから。
ア）◯ 正解です。①には固定費の割当額が含まれる。追加注文で固定費は増えず、追加費用は1個3万円の仕入だけなので、販売単価との差額2万円が利益増加につながる。
イ）× 違います。固定費が増えず、通常販売にも影響しない、という前提があるから成り立ちます。固定費が増える場合は、次の第27問で確認します。
ウ）× 違います。固定費の金額は変わりません。利益が増えるのは、追加注文の粗利が加わるからです。
考え方のポイント：追加で増える収入と費用を比較する。通常販売への影響がなく、追加固定費もないという前提での判断。
基礎情報Aと第26問の解答を使ってください。同じく、1個5万円で200個の追加注文が入り、仕入単価は1個3万円です。
今回は応援スタッフの人件費150万円と機器レンタル料100万円が追加で発生します。注文を受けた場合だけ発生し、数量にかかわらず同じ金額です。通常の年間1,000個の売上には影響しません。
ア）◯ 正解です。追加固定費：150万円＋100万円＝250万円。
イ）× 違います。応援スタッフの人件費だけです。機器レンタル料100万円も加えます。
ウ）× 違います。機器レンタル料だけです。応援スタッフの人件費150万円も加えます。
ア）× 違います。これは売上高（5万円×200個）です。粗利は、1個あたり粗利2万円×200個です。
イ）◯ 正解です。追加粗利：第26問の1個あたり粗利2万円×200個＝400万円。
ウ）× 違います。これは仕入（3万円×200個）です。粗利は、1個あたり粗利2万円×200個です。
ア）× 違います。追加固定費250万円を引いていません。追加粗利400万円から、追加固定費を引きます。
イ）× 違います。追加粗利400万円を足していません。1,500万円＋400万円−250万円です。
ウ）◯ 正解です。年間利益：1,500万円＋400万円−250万円＝1,650万円。
ア）◯ 正解です。250万円÷2万円＝125個。125個で利益は据置き、126個以上なら利益が増える。
イ）× 違います。仕入単価3万円で割っています。追加固定費を賄うのは、1個あたり粗利2万円です。
ウ）× 違います。販売単価5万円で割っています。追加固定費を賄うのは、1個あたり粗利2万円です。
ア）× 違います。追加固定費250万円を引いていません。1,500万円＋200万円−250万円です。
イ）◯ 正解です。年間利益：1,500万円＋2万円×100個−250万円＝1,450万円。
ウ）× 違います。これは200個の場合の利益です。100個の場合の粗利は、2万円×100個＝200万円です。
考え方のポイント：1個あたり粗利がプラスでも、追加固定費を賄えなければ受注で利益が減る。
基礎情報Aを使ってください。第26問・第27問の注文は含めません。年間販売数量は1,000個から1,200個へ増えました。販売単価は1個10万円、仕入単価は1個3万円のままです。
売上代金は900個分を現金で回収し、300個分は売掛金です。商品は1,500個仕入れ、代金を全額現金で支払いました。販売していない300個は在庫です。
人件費・その他固定費は基礎情報のままで全額現金払い。期首に売掛金・在庫・買掛金はなく、ほかの収支はありません。
ア）× 違います。これは仕入れた1,500個分です。損益計算上の仕入（変動費）は、販売した1,200個分の原価です。
イ）◯ 正解です。売上高：10万円×1,200個＝1億2,000万円。仕入（変動費）：販売した1,200個×3万円＝3,600万円。
ウ）× 違います。これは回収した金額です。売上高は、売掛金を含めた、販売した1,200個全部の金額です。
ア）× 違います。仕入4,500万円（仕入れた1,500個分）で計算しています。仕入（変動費）は、販売した1,200個分の3,600万円です。
イ）× 違います。これは現金の増減です。損益計算上の利益は、売上高から費用を引いて求めます。
ウ）◯ 正解です。利益：1億2,000万円−3,600万円−3,500万円−2,000万円＝2,900万円。
ア）◯ 正解です。売掛金：10万円×300個＝3,000万円。在庫：3万円×300個＝900万円。
イ）× 違います。売掛金と在庫を取り違えています。売掛金は未回収の売上（300個×10万円）、在庫は売れ残りの商品（300個×3万円）です。
ウ）× 違います。300は個数です。金額は、売掛金が300個×10万円、在庫が300個×3万円です。
ア）× 違います。これは利益です。売掛金の未回収と在庫の増加で、現金は利益どおりには増えません。
イ）◯ 正解です。現金回収9,000万円−仕入支払4,500万円−人件費3,500万円−その他固定費2,000万円＝1,000万円の減少。
ウ）× 違います。符号が逆です。回収9,000万円−支払い1億円で、現金は減ります。
ア）× 違います。売掛金・在庫の増加は、現金を減らす（−）方向です。足してはいけません。
イ）× 違います。在庫の増加も、現金を減らす（−）方向です。足してはいけません。
ウ）◯ 正解です。利益2,900万円−売掛金増加3,000万円−在庫増加900万円＝1,000万円の減少。
考え方のポイント：売上と利益が増えても、未回収代金と在庫の増加で現金が減る場合がある。
第28問の取引について、同じ年度内に次の対応ができた場合を考えてください。
未回収だった300個分のうち、200個分を決算日までに追加回収しました。年間仕入数量を1,500個から販売数量と同じ1,200個に抑えました。
販売数量・販売単価・仕入単価は変わりません。仕入代金・人件費・その他固定費はすべて現金払い。それ以外の条件も第28問と同じです。
ア）× 違います。第28問の数字です。見直し後は、200個分を回収し、仕入も1,200個に抑えています。
イ）× 違います。2,000万円は、追加で回収した分です。未回収は100個分なので、売掛金は1,000万円です。
ウ）◯ 正解です。売掛金：10万円×未回収100個＝1,000万円。在庫：0円。
ア）◯ 正解です。売上高と販売した商品の原価は変わらず、利益は2,900万円のまま。
イ）× 違います。利益は増えません。仕入を減らしたのは在庫を減らしただけで、販売した商品の原価は変わりません。
ウ）× 違います。これは見直し後の現金の増加額です。損益計算上の利益は、2,900万円のままです。
ア）× 違います。第28問（見直し前）の数字です。見直し後は、回収も仕入も変わります。
イ）◯ 正解です。回収額：10万円×1,100個＝1億1,000万円。仕入支払：3万円×1,200個＝3,600万円。現金増加：1億1,000万円−3,600万円−3,500万円−2,000万円＝1,900万円。
ウ）× 違います。これは利益です。現金は、回収額−仕入支払−人件費−その他固定費で求めます。
ア）× 違います。これは見直し後の現金の増加額です。第28問との差を求めます。
イ）× 違います。これは仕入削減による改善額だけです。売掛金の回収による2,000万円も含めます。
ウ）◯ 正解です。1,900万円−（−1,000万円）＝2,900万円の改善。
ア 売掛金の回収で2,000万円、仕入数量の削減で900万円、合計2,900万円改善する。回収は新しい売上ではなく、販売した商品の原価も変わらないので、利益は変わらない。
イ 売上が増えるので、利益も同じだけ増えるから。
ウ 売掛金の回収で売上が2,000万円増え、仕入が900万円減るから。
ア）◯ 正解です。売掛金の回収で2,000万円、仕入数量削減で900万円、合計2,900万円改善する。回収は新しい売上ではなく、販売した商品の原価も変わらないので利益は変わらない。
イ）× 違います。利益は2,900万円のままです。回収は新しい売上ではなく、仕入数量の削減も、販売した商品の原価を変えません。
ウ）× 違います。回収は、新しい売上ではありません。売上は、販売したときに計上済みです。
考え方のポイント：期末後の回収ではなく、同じ年度内の取引を見直した比較であることを確認する。
基礎情報Aを使ってください。第26問～第29問の取引は含めません。期首に設備を導入すると、その他固定費を2,000万円から1,000万円に削減できます。
購入案：設備3,000万円を現金で購入。5年間で毎年同じ金額を均等に減価償却費として計上。残存価額0円。
レンタル案：購入代金と減価償却費はなく、年間レンタル料800万円を現金で支払います。
削減後のその他固定費に減価償却費とレンタル料は含めません。売上高・仕入（変動費）・人件費は基礎情報のままで、売上は全額回収、各費用は全額現金払いです。
期首の現金・預金は1,000万円。税金・借入金など、ほかの収支はありません。
ア）◯ 正解です。購入案の減価償却費：3,000万円÷5年＝600万円。レンタル案のレンタル料：800万円。
イ）× 違います。購入代金の全額を、減価償却費にしています。5年で割った600万円が、1年分です。
ウ）× 違います。購入案とレンタル案の数字が、入れ替わっています。
ア）× 違います。購入代金3,000万円を、全額費用にしています。購入案の費用は、減価償却費600万円です。
イ）◯ 正解です。購入案：1億円−3,000万円−3,500万円−1,000万円−600万円＝1,900万円。レンタル案：1億円−3,000万円−3,500万円−1,000万円−800万円＝1,700万円。
ウ）× 違います。減価償却費・レンタル料を引いていません。購入案は600万円、レンタル案は800万円を引きます。
ア 購入案1,900万円の増加・レンタル案1,700万円の増加
イ 購入案1,100万円の減少・レンタル案1,700万円の増加
ウ 購入案500万円の減少・レンタル案1,700万円の増加
ア）× 違います。購入案は、設備購入代金3,000万円を支払います。購入代金を含めていません。
イ）× 違います。減価償却費600万円は、現金が出ない費用です。利益に足し戻します。
ウ）◯ 正解です。購入案：利益1,900万円＋減価償却費600万円−購入代金3,000万円＝500万円の減少。レンタル案：1,700万円の増加。
ア）◯ 正解です。購入案：期首1,000万円−500万円＝500万円。レンタル案：期首1,000万円＋1,700万円＝2,700万円。
イ）× 違います。購入案は現金が500万円減ります。期首から引きます（1,000万円−500万円）。
ウ）× 違います。期首の現金・預金1,000万円を足していません。期末の現金＝期首の現金＋今期の増減額です。
ア 利益も期末の現金・預金も購入案が大きい
イ 利益は購入案、期末の現金・預金はレンタル案が大きい
ウ 利益はレンタル案、期末の現金・預金は購入案が大きい
ア）× 違います。期末の現金・預金は、購入案が500万円、レンタル案が2,700万円で、レンタル案のほうが多くなります。
イ）◯ 正解です。利益が大きいのは購入案。期末の現金・預金が多いのはレンタル案。
ウ）× 違います。逆です。利益は購入案（1,900万円）、期末の現金・預金はレンタル案（2,700万円）のほうが大きくなります。
考え方のポイント：今期の利益と期末現金の比較。実際の選択では翌期以降の支払い、契約条件、設備の残存価値なども確認する。
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